諸外国における建築家の試験制度について

前：(財)建築技術教育普及センター 企画部 企画課 副参事
　（兼：建築技術者教育研究所 調査部 研究員）
現：都市基盤整備公団 千葉地域支社 居住環境整備・再開発部 事業開発課
　佐藤 景洋

「QUA　クウェイ」NO.24(2002年)より

　近年、わが国においてもさまざまな資格の国際化を目指す動きがあり、建築の分野についてもAPECの動きや、UIA（国際建築家連合）の動きなど、さまざまな情報が皆さんの耳にも入ってくるようになったと思います。
　平成13年度からはAPECエンジニアの登録がわが国でも始まりましたし、APECアーキテクトの議論もなされていることは既にご承知のことだと思います。また、特に教育界においてはJABEEやUIAアコードといった言葉を耳にされた方も多いのではないでしょうか。
　さて、ひとくちに資格の国際化といっても、自国の技術水準を国際的なレベルまでに高めるため、また自国の資格者の業務提供市場を海外に求めるためなど、各国さまざまな思惑があるわけでしょうが、いずれにせよ、自国の資格が他国においても認められなければ国際化は成し得ません。これが相互認証です。
　相互認証のためには、まず自国の資格について相手によく説明し理解を求めることはもちろん、相手国の資格についてもしっかりと検証しなければなりません。
　当センターでは、このような状況を見据えて、かねてから各国の建築技術者の資格制度について調査を重ねQUA誌面等でも折に触れ紹介させていただいてきましたが、今回は特にその資格者となるための関門といえる試験制度について、若干古いデータもありますが一覧表（表1　海外諸国の建築家試験制度について）に整理してみました。
　この表からは、各国ごとにさまざまな相違点もあればいくつかの共通点もあるということがお分かりいただけると思います。
　資格の相互認証とは、こういった相違点や共通点をそれぞれの国がお互いに認め合いながら、二国間のあるいは多国間での共通の水準を作り上げていくことではじめて成し得るものです。そしてこれが資格の国際化につながっていくことになるわけです。
　今回は試験制度についてご紹介しましたが、資格とは試験制度以外にも教育制度や実務経験の認定制度などさまざまな問題が緻密に重なって構成されています。今後は規制緩和の流れや国際的なサービス・貿易に関する自由化の流れにもあいまって、さまざまな面から資格のあり方についても議論が深まっていくことでしょう。ぜひ皆さんも、建築士をはじめ自らの持つ資格というものについてもう一度見つめなおしてはいかがでしょうか。

• オーストラリア建築資格者制度（研究調査報告書、平9・3、建築技術教育普及センター）
• ARE GUIDELINES（2001　NCARB）
• アメリカ合衆国建築家制度（研究調査報告書、昭62・9、建築技術教育普及センター）
• JIA News （9603　日本建築家協会）
• 中華民国建築師高等考試簡介（01・11、中華民国考選部）
• 韓国の建築関連制度（大韓建築士会）
• 大韓民国建築家制度（研究調査報告書、昭61・8、建築技術教育普及センター）
• Procedures and　Criteria for the　Validation of Courses,Programs andExaminations in　Architecture （JVP1997.09 ）
• ドイツ連邦共和国建築資格者制度（研究調査報告書、平6・3　建築技術教育普及センター）
• フィンランド共和国における建築家資格（研究調査報告書、平11・3　建築技術教育普及センター）