平成27年度調査研究について

　主要国のアーキテクト制度等について、過年度の調査結果や時点経過による情報更新等を行うため、建築・住宅国際機構の協力を得て、改めて関係法令や関連文献の調査等を実施しました。

　近年グローバル化が進展する状況下において、アーキテクト資格、その要件となる建築教育プログラム、その認証制度等からなる一連のシステムについて、国際通用性の確保が重要となっていることを踏まえ、田中友章氏（明治大学理工学部建築学科教授）等の協力を得て、米国における教育要件（NAAB認定教育プログラム）と実務要件（実務研修プログラム）の接合部分に着目し、一部の大学に既に設置・運用されている実務連携型教育プログラムや導入構想が提示されている3要件の統合型プログラムなどについて、その最新の動向や運用実態について調査等を実施しました。

　建築物の快適性や省エネルギーに建築設備は重要な役割を果たしているが、一般の使用者にとってその機能や貢献度がわかりにくい状況であることを踏まえ、平成26年度に引き続き、（一社）建築設備技術者協会の協力を得て、国内外の業務用ビルにおける建築設備機能の表示事例の分析・整理を行い、わかりやすい表示方法を提案するとともに、調査報告会を開催しました。